化粧品・トイレタリー業界の転職事情

国内は低価格化が進行、新興国開拓がカギ

業界の特徴

  • 国内は伸び悩む。続く低価格志向、震災の影響も
  • 化粧品は異業種参入などで競争激化

化粧品・トイレタリー業界の概要

化粧水や口紅など、美容の目的で使用する製品は「化粧品」、洗剤や石鹸など清潔・衛生のために使用される製品は「トイレタリー」とされることが多い。両分野を扱う大手企業が多いことから、まとめて扱われる場合が多い。化粧品のうち、高価格品は「カウンセリング化粧品」として百貨店や専門店で販売し、低価格品は「セルフ化粧品」としてドラグストアや量販店で販売されるなど、化粧品は製品ごとに流通ルートや販売スタイルが決められていた。最近では、インターネット販売など、各社が販売ルートの拡大を進めている。

業界の動向

景気低迷から頭打ちの状態が続いている国内化粧品市場だが、2010年度決算では、花王、コーセーなどが増益になった。これは、相手無数の絞り込みや物流費の抑制などが功を奏し、中国などでの売上げ増が後押ししたと考えられる。また、資生堂が2012年4月から本格的なインターネット通信販売を開始予定で、これは10〜20代の顧客の取り込みなどが目的。調査会社の富士経済によれば、国内化粧品の販売チャネルでは、通販は13.2%のシェアを占め、ドラッグストアに続く2位。最大手のネット通販の参入に注目が集まっている。