成蹊大学
伝統の少人数教育で、豊かな教養と人間性を育む成蹊大学
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学部・学科
経済学部
1年次では経済と経営の基礎をしっかりと学び、2年次からは5つのコース「社会と環境」「組織と人間」「企業と戦略」「金融と会計」「地域と政策」から学びたい内容に応じてコースをひとつ選択します。いずれも現代の経済社会が直面している課題をカリキュラムに取り込んでいます。また、より専門性の高い知識と技術を習得する「国際社会プログラム」「情報分析プログラム」の2つの選抜制プログラムを用意。ほかに3年間で卒業を認める「早期卒業制度」もあります。
法学部
法律学科と政治学科の学科の枠を越えて履修できる科目が多く、学びやすいのが特徴です。また、より高度な専門知識と技能を求める学生にむけたエキスパート科目を設置。「LE(Legal Expert)科目」は、民法に関する集中トレーニングで法律をマナブ基礎を身につけます。法科大学院進学、公務員、弁理士、司法書士を目指す人に特に適しています。「PSE(Political Science Expert)科目」は、地方自治から国際政治までを英語のテキストで学び、政治に関する幅広い視野と英語でのコミュニケーション能力を養成します。また成蹊大学法科大学院では実務と理論を両立させた法曹を育成します。伝統の少人数教育を受け継ぎ、法理論と法実務を結合した教育を実践しています。
文学部
文学や文化、言語を手がかりに、「人間とは何か」を探究します。他学科の専門科目も履修できるので、学科を越えた多様なアプローチが可能です。特に国際化と情報化に対応した能力の養成に重点を置いています。英米文学科では、実践的な英語力の習得を第一の目標にしています。日本文学科では、日本文学や日本語を深く考察し、日本文化の本質を正しく知ることで、海外に向けて正しく日本の姿を伝えられることを重視しています。国際文化学科では、ひとつの地域や民族について、解雇の文化との比較、ほかの文化との比較、世界の中での位置づけという3つの視点から学びます。現代社会学科では、家族や都市、地域社会、環境、福祉など、現代社会に存在するさまざまな問題について分析・研究します。
理工学部
各学科とも、1・2年次に科学技術の基礎となる理学系科目の知識をしっかり身につけた上で、3年次後期という早い段階から10名前後の研究室に配属され、卒業研究に取り組みます。物質生命理工学科は物理、化学、生物を三本柱として学ぶ総合理工学科。物質・ナノサイエンス、化学・ライフサイエンス、環境・エネルギーの3分野を中心に学びます。情報科学科は、コンピュータのハードウェア・ネットワーク、ソフトウェア・アプリケーションや情報処理技術にかんするあらゆる領域を包括して学べる学科です。システムデザイン学科は、機械工学、電気電子工学、ロボット工学、経営工学の4分野を融合して、モノづくりの基盤技術を総合的な見地で活用できる能力を養います。
学費・定員
2018年度
学部 | 学科 | 定員 | 初年度納入金 |
---|---|---|---|
経済学部 | 経済経営学科 | 500名 | 1,235,000円 |
法学部 | 法律学科 | 280名 | 1,235,000円 |
政治学科 | 160名 | 1,235,000円 | |
文学部 | 英米文学科 | 130名 | 1,235,000円 |
日本文学科 | 90名 | 1,235,000円 | |
国際文化学科 | 110名 | 1,235,000円 | |
現代社会学科 | 110名 | 1,235,000円 | |
理工学部 | 物質生命理工学科 | 133名 | 1,680,000円 |
情報科学科 | 134名 | 1,680,000円 | |
システムデザイン学科 | 133名 | 1,680,000円 |
国際交流・海外留学
協定を結んでいる海外の大学へ学生を派遣する留学(協定留学)には、1年間派遣する「長期留学」、約3〜6ヶ月にわたり、集中的な英語学習や、インターンシップなどを行う「中期留学」、夏・春休みに約1ヶ月の語学研修を行う「短期留学」があります。長期留学では、留学先で習得した科目を卒業単位として認定ができ、休学せずに4年間で卒業することも可能です。
大学へのアクセス
本部
- 所在地
- 〒180-8633
東京都武蔵野市吉祥寺北町3丁目3-1 - アクセス方法
- JR中央線・総武線・京王井の頭線吉祥寺駅下車、徒歩約15分。または吉祥寺駅北口からバス約5分、成蹊学園前下車
成蹊大学データ
学校種別 | 私立大学 |
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創立 | |
教員数 | 教授:148人 准教授:41人 常勤講師:22人 助教:30人 |
学生数 | 総数:7,627人 新入生:1,806人 |
主な就職先 | 三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行、三菱商事、三井物産、東京海上日動火災保険、東芝、NTTドコモ、全日本空輸、資生堂 ほか |